日本だけでなく、世界各地で地球温暖化現象を重く受け止める時代となりました。
1990年代はまだ夏の最高気温は約30度程度だったことは、40代以上の方であればご存知でしょう。
ところが2000年以降になると約35度を記録するようになり、2020年の時点で40度となる日が連日続くようになりました。
この現象こそが地球温暖化であり、北極では約20パーセントの氷河が溶けてしまう事態となっています。
目次
二酸化炭素の排出を可能な限りなくなくす
2025年には地球全体で約2度の気温上昇となると、国連で試算を出されており、イタリアやフィジーは海面上昇で土地が水没する恐れさえあります。
如何にして地球温暖化を食い止められるのか、そのカギを握っているのが二酸化炭素の排出を可能な限りなくすこととなるわけです。
そこでここでは、日本におけるゼロカーボン運動の概要と、市民生活に溶け込んできているゼロエネルギー住宅の詳細について見ていきましょう。
さらに2015年にパリで開催されたG7では、2025年までに二酸化炭素の排出量をゼロにするという「パリ協定」を、計7か国すべてが許諾をしています。
千葉県や北海道・鹿児島県などに水上風力発電所の建設を推進
アメリカ・イギリス・フランスなど、産業大国がこの協定に合意をしたことで、地球上では約60パーセントの二酸化炭素を減少させられることが伺えます。
日本もほかの大国に負けないように、火力発電所を計20基停止をさせており、代わりに千葉県や北海道・鹿児島県などに水上風力発電所の建設を推し進めました。
再生可能エネルギーはその言葉通りに、何度でも環境に悪影響を与えることなく、電気を生み出すことが可能です。
1999年に環境省が発案した「再エネ推進事業」の際は、200名以上のスタッフを抱える事業所に設備を導入すると表明をされました。
2025年までに二酸化炭素の排出量を10パーセント以下にする
2020年ではその導入件数は240万件をこえており、多くの会社で環境を考慮した事業へとステップを進まれていることがわかるでしょう。
2010年になると、一般市民に対しても再生可能エネルギー設備の導入を薦めるようになりました。
パリ協定で掲げられた2025年までに、二酸化炭素の排出量を10パーセント以下にするという目標となると、事業所だけでなく国民も協力をしないと実現はできません。
このゼロエネルギー住宅について、詳しく解説をしていきましょう。
ゼロエネルギー住宅とは？エスコシステムズさんに聞いた
日本の住宅は基本的に木造となっているもので、湿度と通気性に長けているという特徴がありました。
この2つがポイントとなっており、室温を一定に保つのが難しいものです。
エアコンを運転してもさほど気温が下がらず、24時間ずっとエアコンを運転し続けないといけない場合もあります。
これは電力をずっと使っていることを示してるため、省エネ運動とはいえません。
しかし、ゼロエネルギー住宅の施工を実施すればその限りではなく、外気をシャットアウトできることでエアコンを使用する時間も減らせるというわけです。
冬でも同じことが言えて、外の寒い空気を家の中に入れることはありません。
2012年から新たに自治体と国の両方で、ゼロエネルギー住宅に対する補助金を用意しました。
まとめ
木造住宅という条件を備えているものの、施工費用の約60パーセントを補助金で賄えるので、比較的コストを抑えた形で住宅を建設できることがわかります。
なお、注意をしないといけないのは補助金を受けるには、国が認可を与えている施工会社を利用しないといけないことです。
2021年現在、国内で計5,100件のハウスメーカー・工務店が認可を得ており、必ずその証明書を公式ホームページなどで掲載をされています。
この会社を利用すれば申請書類の作成から提出も依頼できるので、個人で対応する必要はありません。
最終更新日 2025年6月10日 by kairak
