知っておこう!住宅ローンの基礎知識

■住宅ローンの基礎知識

マイホームの購入は、人生の中でも大きな買い物の1つです。

金額が大きいので一括で支払うことができる人は少数で、多くの人が住宅ローンを利用して購入しています。

これからマイホームの購入を考えている人は、賢く利用するためにも基礎知識は備えておきたいところです。

(1)どのくらい借り入れできる?

まず、ローンの利用を考えた時に気になるのが、いくらくらい借り入れることができるのか?ということです。

金融機関によって実際の金額には違いがありますが、ある程度の目安は知ることができます。

目安を計算するにあたり、まずチェックすべきなのが年間返済額の上限です。

その上限は「年収(税込)×返済負担率」で計算することができます。

もし他にローンを抱えている場合には、それを計算に入れて考慮する必要があるので注意しましょう。

返済負担率は金融機関によって多少差はありますが、25%〜35%以内と設定しているところが多いです。

年間返済額が算出できたら、そこに年利と借り入れ年数を入れて試算します。

例えば100万円あたり年利4%で35年の場合、返済額は4,428円になります。

これを元に35歳で年収700万円、返済負担額30パーセントの場合を試算してみましょう。

まず、年間返済額は700万円×30%で210万円となります。

そして100万円あたりの年間返済額を入れて計算すると、210万円÷12ヶ月÷4,428円×100万円で3,952万円になり、これが借り入れ可能額の目安となります。

しかしあくまでも目安であり、他にローンを抱えていたり年利や返済負担率が違ってくると、もちろん金額は大きく変わってきます。

(2)借り入れ要件の基準

住宅ローンは多額のお金を借り入れするため、誰もが借りることができるわけではありません。

借り入れの要件には、借入者本人と購入予定の物件の2つに基準が設けられています。

銀行ローンの場合、借入者本人に対する要件としては年齢や最低勤続年数、最低年収などがチェックされます。

返済能力の有無を確認するためのもので、年齢は20歳〜65歳くらいまで、勤続年数は最低でも1〜3年、最低年収は200〜400万円程と決められています。

物件に対する要件としては、基本的には建築基準法に基づいて建てられたものであれば問題ありません。

しかし、不動産の流通性が確保できる物件であるかというのは重要になりますので、それが認められない物件は審査に通らない可能性があります。

(3)借り入れにかかる諸費用について

実は、物件の価格以外にも諸費用というものがかかります。

物件の予算を考える時には、この諸費用も考慮した上で決める必要があります。
では、諸費用とはどのようなものなのでしょうか?

まず、貸借契約をする時に必要になるのが「印紙税」です。

借入れの金額が1,000万円以上5,000万円以下であれば、一律2万円となっています。

その他にも「住宅ローンの事務手数料」・「抵当権設定費用」・「司法書士報酬」・「火災保険料」などがあります。

金額や必要な諸費用は、ローン契約する機関によっても違いがありますので、あらかじめ確認しておきましょう。

(4)フラット35とは?

「フラット35」を聞いたことはありませんか?これは、住宅金融支援機構と民間金融機関が提携して作った住宅ローンです。

最長35年で全期間固定金利なのが大きな特徴です。

また、民間銀行のローンほど借り入れ要件が厳しくありません。

年齢は70歳未満までで勤続年数は制限がなく、年収も安定した収入があれば問題ありませんので、所得の低い人でも比較的利用しやすいローンとなっています。

物件の要件としては、原則として「適合証明書」の交付を受ける必要があります。

「フラット35」を利用する際に注意が必要なのが、取り扱いの金融機関によって金利が異なる点です。

全期間固定金利ではありますが、二段階に金利が上がる方式を採用しているところもありますので、機関ごとのシステムをよく確認しておく必要があります。

(5)自分に合った金利タイプを知ろう!

ローンで1番重要なのが金利です。

金利によって返済額にも大きな違いが出てくるので、自分に合ったタイプを選択する必要があります。

タイプは大きく分けて、全期間固定金利型・固定金利選択型・変動金利型の3つがあります。

全期間固定金利型は、先程ご紹介した「フラット35」もこのタイプです。

固定金利選択型は、一定の期間金利が固定されるタイプで、その期間は自分で選択することができます。

期間終了後は新たにタイプを選び直すことができます。

変動金利型は、他のタイプよりも金利が低い傾向にありますが、年に2回見直されるため変動の影響を大きく受けます。

■まとめ

今回は住宅ローンの基礎知識についてご紹介しましたが、いかがだったでしょうか。

マイホームは大きな買い物ですので、できれば1番最善の方法で購入したいですよね。

そのためには、まずローンについて知識を得ることが必要です。

賢く利用するためにも、数ある中から自分に最適なものを選びましょう。

新耐震基準の適用以降に注目される3つの工法

1.株式会社キーマンが解説!耐震における3工法の違い

東日本大震災や熊本地震を経て、全国各地でさらなる大規模地震の発生が懸念されている昨今、建物の地震対策が一層注目されるようになっています。
それ以前から、新耐震基準が定められた1981年以前に建てられた建物の多くで耐震補強工事が進められており、新たに建築される場合には免震や制震といった工法も導入され、大規模地震への備えが一層強化されてきました。

多くの人が日常的に免震・制震・耐震という用語に接するようになっていますが、それら工法の違いを明確に把握している人はあまり多くないのが現状です。今後新たな住まいを求める人は3工法の違いを一通り理解して、それぞれのメリット・デメリットから選択する際の判断材料の一つにする必要があります。

近隣の公共施設や商業ビルなどを利用する際にも、その建物がどんな工法で地震への備えを行っているのかを意識しておくほうが、万が一の避難の際にも役立ちます。

○耐震工法

3つの工法のうち最も身近といえるのが耐震工法で、新築のみならず既に建てられている建築物への補強としても一般的です。
ブレースとも呼ばれる筋交いや外付けフレームなどで壁や柱を強化したり、内部に補強材を入れるなどして建物を堅固にすることで地震の揺れに耐えるようにします。

大規模地震の際に建物が瞬時に倒壊することを防ぎ、建物内にいる人が安全に避難できることを目的にした工法です。
そのため建物が受ける地震の揺れを低減させることを目的にした免震工法や制震工法と違って、建物には地震の揺れが直接伝わってしまいます。

建物自体の補強と共に家具の固定などを行っておかなければ室内で怪我をするリスクが上がってしまうことになり、その点がデメリットと言えます。
その一方で3つの工法の中では比較的安価に施工できるというメリットがあり、㈱キーマンも解説していますが、一般住宅で最も導入しやすい地震対策となっています。

○免震工法

反対に最も費用がかかるのが免震工法です。
こちらは補強工事ではなく、主に一般住宅の場合は建物と基礎との間に免震装置を設置することで地盤とは切り離すような状態にして、地震の大きな揺れが建物に伝わらないようにします。

免震装置にはいくつかの種類がありますが、いずれも装置が揺れを吸収することで建物自体がダメージを受けるリスクを低減させ、家具の転倒や破損を防ぐことも可能です。

現状では3つの工法の中で最も良い建物への地震対策と考えられていますが、最大のデメリットが施工費用が高額になることです。
免震装置そのものが高価な上、施工が難しいことから免震工法を実施できる業者が限られるという点もデメリットとして挙げられています。

基礎や土台の工事がカギとなることからリフォームで免震工法を導入するのは難しく、新築の際に施工するのが現実的ですが、コストの高さと共に工期が長くなることも考慮しておく必要があります。

○制震工法

3つの地震対策のうち制震工法は、制震ダンパーの検査データ改ざん問題がニュースになって以降、不名誉な形で改めて注目されるようになりました。
問題となった制震ダンパーは油圧や粘弾性ゴムを使った装置で、地震の揺れをダンパーが吸収することで大きな揺れを建物に伝えにくくします。

制震工法は免震と違って地震の揺れは建物に伝わってしまいますが、上層階ほど揺れが大きくなる高層ビルへの対策として有効性が高いことから、マンションなどへの導入も増えています。

余震など繰り返す揺れから建物が損傷するのを防ぎ、2階や3階への揺れも抑えることが可能ということで、戸建て住宅向けの制震工法も登場するようになりました。

免震工法と同様にデメリットは施工費用の高さですが、免震ほど高額ではなく、後付けの制震装置もあることから、リフォームの際にも活用できる地震対策になりつつあります。

検査データ改ざん問題が明らかになったことで業界全体の意識改革が進み、今後は制震ダンパーの品質が適正な形で向上して行くことが予想され、耐震工法との組み合わせで建物の損傷を防ぐ効果が一層上がることも期待されています。

2.地震対策としては結局どれがおすすめ?

3つの工法の中では免震工法が最も有効性が高く安心できるイメージがありますが、すべての地震に対して万全というわけではありません。
横揺れに対しての免震効果は高いものの、直下型地震に見舞われた際の縦揺れには弱いことが指摘されています。

大規模地震に対しては優れた効果を発揮する免震装置ですが、中程度の揺れの場合装置が作動しない可能性があり、家具の固定や高いところに重い物は載せないなどの対策は怠るべきではないと言われています。

これから住宅を新築する場合は費用面などの諸問題をクリアすれば免震工法や制震工法を選ぶことも可能ですが、既存の建物に対策を施す場合は耐震補強工事が現実的です。

大規模地震で倒壊した木造住宅の多くがシロアリ被害に遭っていたことなども考慮し、雨漏りによる湿気で繁殖する木材腐朽菌や、それを好むシロアリ対策を強化しておくことも地震への大切な備えになります。

住宅メーカーを選ぶ時の大切なポイント

ロイヤルウッド

住宅メーカーを選ぶ際のポイント

いつかは自分の家をもちたいと思って毎日頑張っている人は多くいます。

住宅は安い買い物ではありません。

ローンも必要になってきて、長い間返済をしていくという高額の買い物になります。

そのため、自分の家を建てるとなったら、安心して家作りを任せられる住宅メーカーを探す必要があります。

そんな時、どのように住宅メーカーを探したらいいのでしょうか。

そこで、住宅メーカーを決める時のポイントについて紹介します。

まず、ハウスメーカーを選ぶ時にはどんな家を建てたいのかという点から出発するという方法があるのです。

家はとても高い買い物です。

一度建ててしまうとまた立てるというのは難しいのです。

その家にずっと住むということになって、ローンの返済などもあります。

そのため、完成した時に住みやすい家である必要があります。

住みやすい家というのは人それぞれ異なる

住みやすいというのは具体的にはどんなことを言うのかということについては、一人一人違います。

そのため、家族ですむという場合には家族にとって住みやすい家とはどんなうちなのかということをまずは明確にしておく必要があるといえます。

例えば、ある人にとってはアトピーの子供がいるという場合には、シックハウスなどの対策が重視されている家作りを中心に考えていくという方法があります。

最近では法令によって新築住宅には24時間の換気システムを備えているということが義務化されていますが、それでも建材の中にシックハウスになる原因物質が含まれているものなどが使用されている場合もあるといわれています。

キッチンなどに規制外の物質を含む材料が使用されているということもあります。

実際にそのような物質を測定するとなると有料になりますので、まずは子供が住みやすい家という視点から考えて、シックハウス対策を強化したハウスを提供しているハウスメーカーを選ぶというやり方があります。

また、最近では環境を守るという視点からエコ住宅も人気があります。

エコ住宅にすると毎月の電気代が違っているといわれており、省エネを中心に考えた住宅を建てたいという場合には省エネ住宅を多く手掛けているハウスメーカーを選ぶことで、補助金の情報なども得られて、よりお得により質の高いハウスを建てることができるといったメリットもあります。

このように考えていくと、シックハウスに対応している省エネ住宅という家の像が浮かび上がってきます。

実際の家族のニーズなどを具体化させていくことで、そのような家作りをしてくれる住宅メーカーを見つけやすくなります。

目的別でハウスメーカーを選んでいく

そのため、このように、目的別でハウスメーカーを選んでいくということはおすすめです。

また、家作りを依頼するメーカーを選ぶ時には次のような考え方もあります。

多くの場合、家を建てるとなると、なるべく価格を抑えたいという人が多いのです。

例えば、ローコスト住宅という住宅を提供しているハウスメーカーなどは、家をできるだけ費用を抑えて建てたいという人にソリューションを提供しています。

価格を中心にハウスメーカーを選ぶという考え方もあります。

そうすればその後のローンの返済も通常の場合と比較するとより楽になるというメリットもあります。

しかし、この方法で選ぶ時には規格型の住宅を建てるという時でも、きめ細かな仕様変更などを行うとローコスト住宅とはなりにくいということをまずは理解しておくということが大切で、あまりに細かいと通常の住宅を建てるよりも費用が高くなる場合もあるといわれています。

というのは、ローコスト住宅がローコストになっているのは規格に基づく仕様をもつ住宅を量産しており、海外などから輸入するケースなども多く、仕様変更はできにくい構造になっているからといえます。

家を建てる土地と建築条件のバランスも考えておく

また、家を建てる土地と建築条件のバランスも考えておくということも必要です。

土地などの点で3階建てとなる場合もあり、土地の形なども家を建てる際には様々な点で重要なポイントとなりますので、土地に応じてベストな家を建築するという視点からハウスメーカーを選ぶという方法もポイントです。

これらのことをすべて満たせるメーカーを選ぶことができれば理想的ですが、多くの場合には様々な要望を事実と合わせて打ち作りを考えるということになります。

そのため、どの点を重視するのかという点をあらかじめ明確にしておくということがハウスメーカー選びの大きなポイントといえます。

いつかは家を建てたいという場合には理想的な家作りを考えると心躍るものです。

しかし、住宅は安い買い物ではありませんし、ローン返済などもその後は必要となってくる場合が多くあります。

そのため、一度でベストな住まいを実現させる必要があります。

そのような点からハウスメーカー選びは家作りにおいてとても重要なポイントになります。

メーカーを選ぶに当たり、どのような家がベストなのかという点についてあらかじめ明確化しておくということがおすすめです。

ゼネコンの意味や特徴を網羅しよう

ゼネコンの正式名称って?

ゼネコンと言うキーワードはテレビや新聞でも良く使われてきましたが、真剣に考えてみると具体的には詳しく知らない方もおられるかもしれません。
建設関係と言うイメージは強いと思うものの、それではどのような特徴の企業がこれに当てはまるかとなると、いかがでしょうか。

まず正式名称はゼネラル・コントラクターとなっています。
コントラクターとは請負人や土木関係者を指す英語ですから、ここから考えると全体的な工事を請け負える企業、それがゼネコンの正体です。
土木・建築関係の工事をトータルで元請けできる設備や技術を備えている会社が、こう呼称されることになります。

これらの会社が総合的に土木・建築を請け負えると言うのは、多彩な建物やインフラを構築できると言う事を意味するわけです。
ビルやマンションの他にスポーツ施設、公共施設なども建築できる会社が多数となります。
テレビCMで流れる会社も多く、末尾に組が付いている大手建設会社は、そうであるケースが多いと言えるでしょう。
総合的に工事事業を手がけるので、規模的にも大きくなってメディア露出も増えているわけです。

ここで注意が必要なのは総合的に工事を請け負えるとしても、それは全てのことを一社でこなせる、と言う事を意味するのではありません。
元請けとして工事を引き受けるのですが、そこからは下請けや孫請けにも多彩な仕事を任せていきます。
自社ですべてやると言うのではなく他の会社とも連携しながら、全体的な工事のプランニングを主導してイニシアティブを執るのが役割です。

ゼネコンは高次元での設計・施工力をもつ

このような現場で高い指導力を発揮し、大きなプロジェクトを成功させるためにはハイクラスな技術が欠かせません。
このためにゼネコンと呼ばれる企業では高次元での設計・施工力を保持し、しかも日進月歩で技術開発や研究に取り組んでいると言う側面があります。
新たなテクノロジーや革新的な施工技術によって、今まで不可能であった建築物を実現し、工期短縮や費用の削減などにも寄与していると考えられるでしょう。

これらの次世代的な取り組みは大規模な企業でなければ、やはり積極的に行うのは難しいものがあると言えます。
建築業界は今では厳しい経営を強いられている会社も多くなっていますから、余力のある企業はある程度は限られてくるのです。
このような事情の中で先進的な取り組みを続けられる企業が、大きな役割を担っていると言うことができるかと思います。

このような大規模で総合的な企業が成長してきた理由は、日本の政治史・経済史から読み解くことが可能です。
戦後の日本は破綻した経済を建て直すために、色々な取り組みを続けてきました。
傾斜生産や輸出拡大などが取り組みとして挙げられますが、これらは高いインフレを招いたり、貿易摩擦の是正策のために勢いが衰えてしまったものです。

景気回復のための公共事業促進

これらの取り組みの後に不況に陥った日本が執った策が公共事業の促進であり、公共施設などを多く作ることで有効需要をもたらそうと言うものでした。
土木建築系の会社はこの公共事業の流れを受け、どんどんと実力を増してきたことになります。
加熱した土地投資のせいでバブル経済が生じ、やがて破綻するなどの問題もありましたが、そのような大きな波にも負けずに残っている企業も多数です。

中でも伝統ある大企業は浮き沈みの激しい時代を経て、着実に経営力を増してきており、現在ではスーパーゼネコンとして5社が数えられます。
単独で一兆円を超える売上を誇っており、社内に幅広い部門を備えているのも特徴で、業界のパイオニア的な存在です。

このように多彩な分野を持つ企業形態は西欧では余り見られないと言われます。
設計は設計会社に任せて、施行は専門の会社が受け持つと言う風に、分業化が進んでいるのがヨーロッパなどでは主流なようですが、日本の大手は一社で請け負えるわけです。
これにはメリットもあればデメリットもあるでしょう。

前田裕幸氏が語るゼネコンの進歩とは?

建築関係の業界は長引いた不況で低迷した時期もありましたが、現在では回復基調にあるとされています。
大型のスポーツイベントに併せて施設や競技場を作る必要が出てきた他にも、公設市場の移転など都市計画の見直しによる事業も大掛かりなものが見当たるようになってきました。
これらの大規模な建設工事は、やはりゼネコンが力を発揮する分野と言えるでしょう。

今までもランドマークになっているようなタワーやドーム型球場の他に、ダムなどもこれらの企業が手がけてきました。
現在から未来を考えても、建設事業は欠かせない以上、総合的に請け負える企業は大切な役割を担うことになるでしょう。

日本は災害大国ですから、防災のための設備なども欠かせません。
公共事業も有益なものに絞ると、移動の際の便益を向上したり、環境客誘致に一役買う場合もあります。
インフラの建設と改良は特に、経済活動にとっては重大な意味を持つと言えます。
人々に安心と豊かさをもたらすには、ゼネコンの進歩とハイクオリティーな仕事は欠かせないかも知れません。

自然と共生する理念を生かしたオーガニックハウスの魅力

オーガニックハウスについて

有機農法で作られた野菜や果物はオーガニック食品と呼ばれており、農薬や化学肥料を一切使用せず対応や水など自然の恵みだけで作られている野菜や果物なので、安全性が高いとして人気があります。

一般的な野菜や果物に比べると価格が高いのはデメリットですが、体内に入るものだからこそ安全性の高い食品を選びたいと考える人が増え、その結果スーパーなどでも選ばれる機会は増えました。

特に小さなお子さんがいる家庭では、できるだけ体に良いものを食べさせたいと考えるお母さんが増え積極的に選ばれているほどです。

また近年は食品だけではなく、保存料や着色料など余計な添加物を配合しないオーガニックコスメも増加中です。

お肌に直接つけるコスメも、食品と同じく安全性には気を配らなければいけません。

添加物などの化学成分が含まれているとお肌にダメージを与え、将来深刻な悪影響が出る恐れがあります。

そのため安全に使用できるオーガニックコスメも食品と同様に人気で、世代を問わず女性から選ばれるようになりました。

食品やコスメの他にもオーガニック製品は年々増加しており、店頭にも多くの商品が並べられています。

ロイヤルウッドのこだわり

以前の日本では安い大量生産品が好まれてきましたが、今では時代も大きく変わり価格が多少高くても、安全で質が高いものが選ばれるようになっています。

しかし人間の体に直接取り込む食品、お肌に直接つけるコスメの安全性にはこだわっても、家族が暮らす住宅については未だに大量生産の分譲住宅が人気です。

確かに大量生産の分譲住宅は、まとめて建材を仕入れたり同じような設計を使い回すことによって、販売価格を下げられるメリットがあります。

住宅はバブル期に比べたら安くなったとはいえ、今でも一生に一度の大きな買い物と呼ばれるほど高額です。

マイホームを購入するときに少しでも購入費用を下げたいと思うのは当然ですから、価格の安い分譲住宅が選ばれるのは仕方がないかもしれません。

しかしマイホームは一度購入すれば、家族が今後数十年間も暮らしていく住宅です。

大切な家族が長い時間を過ごす空間だからこそ、食品やコスメと同じく安全性や快適性にこだわったマイホームを選ぶべきでしょう。

そこで注目を集めているのは、ロイヤルウッドに代表されるオーガニックハウスです。

オーガニックハウスも食品やコスメと同じく、安全性の高い住宅と思われるかもしれません。

しかしオーガニックの本来の意味は、農薬や化学肥料を使わず安全性を求めるだけではありません。

自然界に存在するあらゆるものの生かして共生することを目的としており、その結果が安全性の高い食品やコスメに繋がっているだけです。

オーガニックハウスも同じく、自然と共生することを第一にする考え方です。

アメリカの著名な建築家が提唱し、日本でも財団の承認を受けた不動産会社や工務店が考え方を広めています。

具体的なオーガニックハウスの魅力は、快適性です。

いつも変わらない自然の姿を学びそれを建物に取り入れながら、人間と環境がピッタリとフィットする設計を行います。

そのため人間と自然環境が調和した空間になるので、快適に生活することが可能です。

快適性の低い空間では、仕事で疲れて帰宅してもゆっくりくつろぐこともできません。

心と体をリラックスさせる空間であることは、マイホームにとって重要な条件となります。

家族が長く快適に暮らし続けられるロイヤルウッドなどの住宅こそ、オーガニックハウスと言えるでしょう。

オーガニックハウスを支えている最新のテクノロジー

しかし古くから続く自然と調和した住宅だと、最新のテクノロジーが使われていないと思いがちです。

最新のテクノロジーを取り入れていないと、耐震性など災害に弱い建物だと勝手にイメージする人もいるでしょう。

ですがオーガニックハウスを支えているのは、常に最新のテクノロジーです。

自然と共生する理念は大切にしながら、その時代の最新のテクノロジーを取り入れ続けることによって、これまで多くの支持を集めてきました。

例えば近年の日本でマイホームを購入するときに気になる耐震性も、最新鋭のシステムを導入することによって、地震に強い構造の住宅を建てることができます。

さらに地震だけでなく耐火性能も使用する建材などを工夫することで、延焼にも強くすることが可能です。

万が一火事を起こしても被害を最小限に食い止められますし、地震で火災が起きたときにも延焼を抑えることができます。

このように最新のテクノロジーを取り入れることによって、災害に強い住宅であることも魅力です。

しかし建物に取り入れられている最新のテクノロジーは、災害に対する備えだけではありません。

建物の劣化を防ぐテクノロジーも随所に取り入れているので、子どもや孫の代まで住み続けることもできます。

日本で大量生産される住宅は、一定の年数が経つと劣化し住み続けるのが難しくなります。

ですが自然とともにあるロイヤルウッドなどの住宅なら、災害に強く快適な空間で大切な家族と長く過ごすことができるでしょう。